副業を解禁した有名企業134選|あなたも副業にチャレンジする?

副業を解禁した有名企業134選|あなたも副業にチャレンジする?

副業ブームなわけですが、実際のところ副業解禁している企業はまだまだマイノリティです。「Webライターを副業にしたいけど、本業は別で安定した会社に勤めていたい」なんてわがままな人にお届けする、副業解禁企業大一覧。

副業・複業を許可している会社

副業をOKにしている会社が、大手・中堅・中小企業を問わず増えてきました。ベンチャー企業やネット系企業では数年前から当たり前でしたが、有名企業までもが副業を容認し始めたというのは、日本の労働史においても特筆すべきことでしょう。

ここではいくつかの副業OK企業をご紹介します。基本的に情報ソースがあるものを記載しますが、中には噂レベルのものも。まずは噂も含めて、「副業OK」といっているっぽい企業を羅列します。

その後、情報ソースのある企業について、解説付きで羅列していきますので、気になる企業があったら、調べてみてください。もしくは転職してもいいかもしれませんし、柔軟な働き方を推奨しているわけですから、副業として仕事をもらえる「営業リスト」にもなるかも……?

副業解禁している大手企業リスト

副業解禁してるらしいぜ! 企業羅列します。ソースが確かではないので、間違っている企業もあるかもしれません。ご迷惑おかけしたら、本当に陳謝いたします&削除するのでおっしゃってください。敬称略で失礼します。

○サイボウズ ○ソフトバンクグループ ○ヤフー ○クロスキャット ○エイチーム ○テクマトリックス ○エヌ・デーソフトウェア ○キーウェアソリューションズ ○イメージ情報開発 ○リミックスポイント ○インテージホールディングス ○マーベラス ○コネクシオ

○日本電信電話 ○NTTドコモ ○NTTデータ ○SCSK ○サイバーエージェント ○LITALICO ○リクルートホールディングス○キャスレーコンサルティング ○パソナグループ ○ファンコミュニケーションズ ○セプテーニ・ホールディングス ○オリエンタルランド

○ダスキン ○アメイズ ○日本郵政 ○東洋テック ○ベネッセホールディングス ○ロート製薬 ○第一三共 ○丸紅 ○双日 ○日本プリメックス ○協栄産業 ○菱洋エレクトロ ○オートバックスセブン ○コニカミノルタ ○ソニー ○富士ゼロックス ○キヤノン

○日新電機 ○富士通 ○IDEC ○OKI ○TDK ○アルプス電気 ○AKIBAホールディングス ○横河電機 ○堀場製作所 ○日本CMK ○リコー ○ブリヂストン ○朝日ラバー ○新生銀行 ○ゆうちょ銀行 ○三菱UFJフィナンシャル・グループ ○滋賀銀行 ○大和証券グループ本社

○王子ホールディングス ○レンゴー ○グンゼ ○東洋紡 ○帝人 ○住友化学 ○クレハ ○信越化学工業 ○三菱ケミカルホールディングス ○花王 ○太陽ホールディングス ○富士フイルムホールディングス ○資生堂 ○ファンケル ○シーボン ○ヤマト

○インダストリー ○前田製作所 ○クボタ ○ダイキン工業 ○IHI ○LIXILグループ ○日本航空 ○ミライト・テクノロジーズ ○ミライト・ホールディングス ○大成建設 ○大気社 ○エイチ・アイ・エス ○ユニバース ○ダイユーエイト ○アダストリア

○クオール ○ブックオフコーポレーション ○丸井グループ ○イオン ○アサヒグループホールディングス ○サントリーホールディングス ○森永製菓 ○江崎グリコ ○森永乳業 ○キッコーマン ○マルタイ ○アジレント・テクノロジー ○島津製作所 ○出光興産

○関西電力 ○北陸電力 ○東京ガス ○フジクラ ○レオパレス21 ○NTT都市開発 ○明治安田生命保険 ○日本生命保険 ○ライフネット生命保険 ○SOMPOホールディングス ○アニコム ホールディングス ○東京海上ホールディングス ○トヨタ車体 ○日産自動車

○デンソー ○三菱自動車 ○大同メタル工業 ○アイシン精機 ○ヤマハ発動機 ○佐川急便 ○センコーグループホールディングス ○リコーリース ○イオンフィナンシャルサービス ○日立キャピタル ○オリックス ○トッパン・フォームズ ○サンメッセ ○クリナップ ○任天堂

情報ソースあり! 副業・複業を許可している会社たち

ここからは、情報ソースをWeb上で発見できた副業・複業OK企業をご紹介します。社名にソースへのリンクがありますので、気になったらチェックしてみてください。有名企業ばかりですので、本業での給料はそれなりに高そうです。さらに副業による副収入があるなんて。ズルい羨ましい企業紹介です。

ちなみに、自分も副業をしたいと思ったら、こちらのページを参考にして、副業・複業に利用できるサービスを探してみてください。

副業解禁している株式会社ディー・エヌ・エー

皆さんご存知のDeNAさんは副業OKだそう。キュレーションサイトWelqの件があったので、恨めしい想いを持っている人が多いかもしれませんね。そんな同社は2017年10月より、社員が熱意を持って働ける環境づくりを目的に「フルスイング」という人事プロジェクトがスタート。同プロジェクトによって複数の人事制度が施行され、そのひとつが「副業制度」だそう。

社内ではすぐに実現できない仕事へチャレンジしたり、さまざまなキャリア形成の機会を得たりと、社員は自分らしい働き方にフルスイングできています。

副業解禁しているサイボウズ株式会社

グループウェアを提供するサイボウズ社は、副業の他にも様々な働き方を取り入れている企業です。働き方改革に関する広告や「働き方改革、楽しくないのはなぜだろう。」LP(https://cybozu.co.jp/20th/)も有名です。ワークライフバランスの自己選択制を取り入れており、育児休暇が最長6年間だったり、ウルトラワークという謎の働き方を導入したり。

個人で簡単にビジネスしやすい状況なのに、気にしているほうがナンセンスではと思うのです。実際には副業は自立の一歩につながります。もうけ方も覚えられます。

副業解禁しているリクルートグループ

日本有数の働き方(支援)企業、リクルートグループの各社でも、当たり前に副業を許可しています。10年以上前に話題になった、3年間契約社員で活躍したら100万円もらえる「キャリアビュー制度」なんてものありました。本業でもバリバリ活躍して、転職市場でも価値が高い人材の多い同グループですが、副業でさらなる自力をつけられるのは魅力的。

今のところは人材流出の懸念よりも、それぞれが副業を通して自分の新たなタグを増やしているという会社としてのメリットの印象の方が強いです。たとえば、営業なら営業だけを担当していた人材が、副業でコンサル業の経験を積んだことで成長し、それが会社にとってメリットとして反映されるようなケースがあります。

副業解禁しているLine株式会社

LINEスタンプを販売して副収入を得ています! の副業ではなく、メッセージアプリLINEを提供している同社でも、副業はOKです。チーフプロデューサーの谷口マサトさんは、noteで有料記事を販売していますし。

副業解禁しているロート製薬株式会社

超大手、老舗企業が副業解禁したと話題になったのは、2016年のこと。同社のスローガンを実現するために、「社外チャレンジワーク」「社内ダブルワーク」という制度を導入したそうです。「社外チャレンジワーク」が副業・兼業の許可を意味し、届出制による副業解禁に踏み切っています。2016年当時、届け出された仕事には、ライターやドラッグストア勤務、地ビール製造などがあったとか。ロート製薬の社員ですから、ドラッグストアでは同社製品の売り上げアップを目指すのでしょうか。「本業に支障をきたさない」以外の制約は一切なし。製薬会社なのに制約なし……。

副業解禁している株式会社エンファクトリー

この記事でも紹介していますが、エンファクトリーも副業OKというか、専業禁止。詳細はリンクの記事を読んでみてください。良い記事だなと思いました。

副業解禁している株式会社ビースタイル

人材派遣や人材紹介を生業としているビースタイル社は、特に主婦を対象としたサービスに強みがあります。同社も副業制度を導入しており、コンテンポラリーダンスの公演を副業にしている社員、新宿でバーテンをしている社員などがいらっしゃるそうです。リンクからは、実際に先述した副業を行なっている社員さんへのインタビュー、代表取締役の考える副業制度のインタビューがありました。

副業解禁している株式会社ロフトワーク

オープンコラボレーションを通じてWeb、コンテンツ、コミュニケーション、空間などをデザインするクリエイティブ・エージェンシーのロフトワークさん。他にもカフェを運営したりコミュニティを運営したり、多ジャンルで活躍しています。週4日の副業を認めるほどの寛容さには驚きます。

副業解禁している日産自動車株式会社

説明は不要ですが、日本有数の自動車メーカーです。カルロス・ゴーンというローワン・アトキンソンにちょっと似ている経営者の会社ですね。GT-Rとかかっちょいい車をつくっていますが、最近は検査員不足による偽装問題が明るみに出たり、なんだか微妙です。矢沢永吉さんばりに「やちゃえ日産」とかいって偽装したのでしょうかね。

副業解禁している花王株式会社

日産自動車と同じソースですが、花王も副業をOKにしているそう。もしかしたら、そもそも副業禁止という規定がないってパターンかもしれません。

副業解禁している富士通株式会社

日本有数の総合エレクトロニクスメーカー、富士通。グループ全体で15万人以上の従業員を抱える大企業です。ITサービス分野においては、国内トップ。通信システム、情報処理システムおよび電子デバイスの製造・販売・サービス……と説明するのが無駄なくらい有名な会社ですね。同社も副業OKの会社として有名です。リンクからは、実際に副業をなさっている社員さんの話が読めます。

副業解禁しているヤフー株式会社

本稿で「副業をしている人」として紹介させていただいたヤフーさん。創業時から副業をOKにしていたそうです。社員の「才能と情熱を解き放つ」ことを目的に、多様な働き方を促進させる制度のひとつとして、副業が許可されています。事前申請制で、期間や内容、収入、本業に支障がないことを伝えて許可されればOKと。例に挙げた岡直哉さんは、上司がiPadマジックでちょっと有名な内田伸哉さんだそう。マジックをやってる上司がいるのですから、大概の副業が許可されるのでしょう。

副業解禁しているソフトバンクグループ

ちょっと古くてご存知ないかもしれませんが、「やりましょう」で有名な孫社長が率いるソフトバンクグループも副業OKです。2017年11月より、就業規則上の「副業の原則禁止」を改定し、本業に影響のない範囲&社員のスキルアップや成長につながる副業の実施を許可制で始めたとのこと。初年度は130名もの人が制度利用の申請を行なったそうですが、許可された人数までは調べられませんでした。

副業解禁している株式会社サイバーエージェント

インターネット広告代理店の最大手サイバーエージェントは、元々副業禁止の規定はなかったそうです。ただ全社員に向けて明示がなされておらず、社員の発言がきっかけで「副業OK。ただし事前申請ね」を告知したとか。

役員会で話し合い、20152月に社員に対し「事前申請で副業OK」の告知をすることにしたのです。基本は、副業をしても構わない、就業時間以外の社員の時間は社員のものであり、会社がどうこう言うべきではない、という考え方からです。(代表取締役社長藤田氏)

詳しくは、日本経済新聞の『悩んでいます 社員の副業を認めるべきか』を読んでみてください。

副業解禁しているLITALICO

障がい者の就労支援、教育事業を行なう同社では、採用ページにて副業制度の情報を公開しています。ちなみに『障がい者』という言葉、『害』の文字を開くか閉じるかで悩みますが、わたしの方針では人を対象とする場合は開いて、障害という事象については漢字で表記しています。障がい者の方から「ひらがなにすること自体が差別だし偽善で腹がたつ」と意見をいただいたこともあります。はい。文章のブログらしい脱線でした。

副業制度:業務以外の自分の時間を活用して、新たな活躍や成長の機会、働き方を広げる事ができます。例えば、学校での講師、キャリアカウンセラー、開発エンジニアとして活動している社員がいます。また、当社を副業として関わっている方もおり、医療機関で作業療法士として勤務しながら支援のスーパーバイズを担当している方、大学での研究の傍ら、サービスや人材育成の開発に関わっている方等が一例です。LITALICO中途採用サイトより

副業解禁している丸紅株式会社

総合商社の丸紅さんは、社内副業制度というものを取り入れたそう。一時期、社内の仕事を副業義務化するなんてとんでもないという論調がありましたが、真実はリンクの記事で人事部長さんが語っていらっしゃいます。ちなみに2018年4月より開始した「社内副業制度」とは、全従業員を対象に勤務時間のうち15%で通常業務から離れ、新しい事業の考案に携わることだそう。

副業解禁しているコニカミノルタ株式会社

富士通に続いて、電気機器メーカー大手のコニカミノルタも副業解禁。2017年末から「個の多様性」を活かしてイノベーションを巻き起こしたいという願望で取り入れたそうです。起業したい、技術向上したい、という社員の希望に沿う形でつくられた制度のようで、イノベーション創出が同社の急務になっているのも背景にあります。140年以上続いている会社も、時代に合った制度を取り入れているという好印象なお話でした。

副業解禁している株式会社新生銀行

最近の話なので記憶に新しいですが、新生銀行は2018年4月より、大手銀行としては初となる副業解禁に踏み切ったという報道がありました。新生銀行の前身は日本長期信用銀行という堅苦しい社名でした。経営が立ち行かなくなり米リップルウッドに買われて、上手に売却されて……と日本の将来を憂いていたのですが、すっかり立ち直って斬新な取り組みをする会社になりましたね。「親族の会社を引き継ぎ、報酬は発生しないといった特別な場合」以外の副業を禁止していましが、約2700人を対象に異業種の副業を解禁。注目しましょう。

副業解禁している株式会社エイチ・アイ・エス

旅行代理店大手ののH・I・Sさんは、「楽しい職場づくり」という名目で、副業の解禁・時短社員へのフレックス制度勤務拡大・在宅勤務トライアルの開始・再雇用制度の導入を開始したとのこと。同社の場合、残業が多すぎて「労働基準法違反の疑い」があり、厚生労働省東京労働局に書類送検された事実もありました。その反省で、従業員の働きやすい職場づくりを進めようという狙いですね。特に面白いし“らしくて”いいなと思ったのが、訪日外国人の増加に合わせた通訳の副業とか。本業と親和性があるので、会社としてもやらせやすいのでしょう。せっかく副業解禁するのだから、本業とは違う仕事をすべし! という意見もありますが、まぁカウンター業務の人が通訳の副業とか、本業では(異動でもない限り)できない仕事でしょうしね。

副業解禁企業に入るのは勝ち組!?

副業を容認している企業をご紹介しました。掲載した企業以外にも、たくさんあると思いますが、漏れていたら教えてください。情報ソースもいただけると幸いです。

ただし様々な調査によると、副業を容認している会社の割合はまだまだ低く、ほんの一握りといった印象があります。働き方改革の流れだけではなく、採用力をつけるため、社員を強くするため……などいろいろな理由で、今後の解禁企業は増えてくるはず。

現時点で副業を容認されているみなさんが、副業ならではのバリューを発揮して情報発信することで、追従する企業が増えていくと思われます。そんなこんなで、副業している方々の活躍が期待されますね。現場からは以上です。